働く世代が見直したい「聞こえ」のこと

働く世代にも「聞こえにくさ」は一定数あります

日本補聴器工業会が主体となって実施している大規模調査「JapanTrak 2025」では、自己申告で“難聴またはおそらく難聴”と感じている人の割合は、45〜54歳で7.2%／55〜64歳で8.3%と示されています。

「聞こえにくさ＝高齢者だけ」というイメージが強いかもしれませんが、45歳以降も含めて、働く世代でも気になり始める人は一定数いる、ということです。

まずは「測ってみる」が近道。健康診断はよい入口です

聞こえは、視力のように自分で変化をつかみにくい面があります。だからこそ、「気のせいかな」「疲れているだけかな」で流してしまいがちです。

JapanTrak 2025では、過去5年以内に聴力検査を受けた人は50%とされています。

また、検査は職場や学校、またはかかりつけ医・耳鼻科医の場で行われた、と整理されています。

忙しい働く世代にとって、健康診断は「一度は確認できる」現実的な入口になりやすい、ということでもあります。

結果を「見て終わり」にせず、気になる点があれば次の一手につなげることが大切です。

仕事の聞き取りは、対策で「ラクになる」可能性があります

JapanTrak 2025では、仕事を持つ補聴器所有者の91%が「補聴器が仕事上で役に立っている」（n=92）と回答しています。

会議や電話など、仕事の場面でも「聞こえの負担が軽くなる」可能性がある、という実感がデータとして示されています。

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新年度に取り入れやすい、現実的な3つのアクション

ここからは、50〜60代の方が無理なく実行しやすい順に整理します。ポイントは「今すぐ補聴器」ではなく、現状を知り、相談につなげることです。

1. 健康診断の聴力検査の結果をきちんと確認する

職場健診で聴力検査がある場合は、結果を見て終わりにせず、次の点だけ確認しておくと実用的です。

• ●　指摘が出た周波数（どの音域が落ちているか）
• ●　片耳か両耳か
• ●　「要再検」「要精査」が付いた場合の次の動き（受診の要否）

2. 仕事への影響を感じたら、耳鼻科で一度チェックする

「会議で聞きもれが増えた」「電話の聞き間違いが気になる」など、業務への影響を感じたら、耳鼻科で聴力検査を受けておくと安心です。
※急な聞こえの低下、耳の痛み・強い耳鳴り・めまいなどがある場合は、早めの受診をおすすめします。

3. 仕事の困りごとから、補聴器専門店で相談してみる

検査結果が軽度でも、仕事の場面では「困りごと」が出ることがあります。
会議や電話など具体的な場面での不便から相談できるのが、補聴器専門店の役割です。

私たち、補聴器専門店オーディオ・ノバでも、「最近気になり始めた」という段階からご相談をお受けしています。耳鼻科での検査結果をもとに、どんな支援や選択肢が合うかを一緒に整理したり、必要に応じて試聴や調整の方向性をご提案します。

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仕事がしづらくなる前に

新年度から少し時間がたち、生活や仕事のリズムに慣れてきたころ。
その一方で、季節の変わり目も重なり、疲れやすさを感じる時期でもあります。

「聞き返しが増えた」「会議や電話のあとに疲れを感じる」といった変化は、単なる疲れのせいかもしれません。
ただ、働く世代でも聞こえの不調は起こり得ます。

まずは一度、測ってみる。
そのうえで、必要に応じて耳鼻科や補聴器専門店に相談してみる。

仕事の場面での不安や聞き漏れを減らす第一歩になります。